スペシャリストのすすめ

自分だけの生態学的ニッチで生きる

働き方

日本の労働市場に長期インターンシップを

神戸大学の学部と大学院の労働法合同ゼミでお話をさせていただく機会を得た。おそらく、学生以上に自分が多くの学びを得た。なぜ日本で長期インターンシップが根付かないのか、少し課題がみえてきた。今のところの結論は、日本の教育制度が変わらない限り、…

「まっとうな仕事」など存在しない

阿部彩『子どもの貧困』(岩波新書、2008年)を再読してみた。貧困を扱う書籍としては古典といってもいいくらい有名ではないだろうか。その書籍から重要な気づきを得た。その本の中に、私あるいは世の中の多くの人が勘違いしているキーワードをみつけた。そ…

等価値制度に向けた働き方

これから労働者はスペシャリストになっていく。雇用形態も多様になり、今までのように労働者が会社と労働契約を締結する形態と、個人事業主として業務委託契約を締結する形態の間に位置するような複合的な契約形態も出てくるかもしれない。いずれにしても旧…

管理職の権限は使い方しだい

管理職は組織の中で社内規則に従い一定の権限が与えられている。仕事における特定の事柄に関して管理職は承認する権限を持っていることが一般的であるが、この管理職の権限は使いようによって、大胆にビジネスを創造する場合と、ビジネスの停滞をもたらす場…

大企業の部長職は墓場への近道

私が1993年損害保険会社に入社したころ、部長や支店長という人は50歳から55歳が多く個室があり専用車もついていた。格が上の支店などは専属の運転手もいた。しかし、55歳を過ぎると役職定年ということで突然ポストがなくなり給与も下がったところで、このよ…

2050年あなたは稼いでいますか

私の場合、2050年に80歳を過ぎているので生きているかどうか微妙である。これから30年後の日本社会はどのような風景になっているのか。在宅勤務のおかげで住宅街の中にあるスーパーにも昼間の時間帯に行けることがある。そして、高齢者の多さに圧倒され、レ…

まやかしの雇用形態「正規雇用」

「正規雇用者」と「非正規雇用者」あるいは「正社員」と「非正社員」、どれも正式な定義は存在していない。強いていうなら、①労働契約の期間の定めがなく、②所定労働時間がフルタイムで、③直接雇用であるのが正規雇用であったり正社員であったりするのであろ…

ジェネラリストの悲劇を回避する

ジェネラリストかスペシャリストのどちらで生きるべきかの議論は永遠に続くと思われるが、やはりジェネラリストを選んでもスペシャリスト的な生き方をしないと最後は詰まる。実は、組織内でジェネラリストとして出世した人も出世しなかった人も、定年退職と…

ビジネス法や英語より大切なこと

2年前に1万円の家賃値下げに成功したので、今回も10年目になる戸建ての賃貸借契約の更新前に家賃値下げ交渉をした。結果、5千円家賃を下げてもらえることで合意した。最初、1万円の値下げで交渉をスタートするものの、貸主側もいわゆるサブリースのビジネス…

経営者に向けたジョブ型雇用の提言

政策シンクタンクPHP総研「経営者が日本の働き方を変える」PHP研究所(2018年)の提言レポートは、めずらしく労働者目線の訓示的な内容だけではなく、むしろ経営者を叱咤激励するようなレポートで興味深い。 メンバーシップ型雇用は終わりジョブ型雇用に移行…

転職の効用は海外旅行と同じ

違う世界をみるという意味では、転職と海外旅行は似ている。大きな違いは、転職の場合、旅立った地点に戻ることはめずらしいということである。ただ筆者の場合は、そのめずらしいケースの一つである。一度退職した会社に戻るという経験をした。自分だけかと…

非情な財界人を生んだ「総合職」

引き続き、リクルートワークス研究所の機関誌Works 122号(2014年)の第1特集「日本型報酬・人事システムの着地点」に濱口桂一郎氏のジョブ型人材の解説があるので少し触れる。 これから主流になるかもしれないジョブ型正社員と従来の正社員の違いは何か。ジ…

日本の経営者こそ「ジョブ型人材」に

リクルートワークス研究所の機関誌Works 122号(2014年)の第1特集「日本型報酬・人事システムの着地点」に示唆に富んだ内容があった。日本の労働者の時間当たりの賃金は、1989年と2008年を比較すると大卒、高卒ともに低下している。しかも、大卒でも高卒で…

ジョブ型雇用の視点で在宅勤務を再考する

ここにきて在宅勤務の問題点が指摘されているようである。コミュニケーションが不足するため、イノベーションが起きないという。あるいは、横にいる同僚に相談ができないので、ちょっとした業務に関する相談ができないというのもある。また、上司が部下の勤…

透明性の高い労働市場で起こる変化

透明性が確保された労働市場では多くの人の働き方が変わる。まず、労働者を評価するのは上司だけではなく労働市場になるので、ゴマをすることの効果は半減する。それどころか長期的にみれば、多くの人は上司の評価より、市場の評価を信じるようになるので、…

ジョブ型雇用における公正な労働市場

メンバーシップ型雇用からジョブ型雇用に移行するにあたって公正な労働市場を整備することが必須である。労働市場の透明性を高め、労働者が容易に自分に合った仕事がみつけられ、賃金にも納得感を得られることが要請される。今の日本の労働市場では企業によ…

「ジョブ・カード」で自分にレッテルを貼る

ジョブ・カード制度は、2008年に制度導入されたもので、職務経験や学習歴、職業訓練歴、学歴、免許、資格などを記入していく履歴書のようなものである。履歴書と何が違うのかというと書式が決まっていて、その書式にそって自分のことを記入していくことにな…

「ジョブ型人材」の戦わない戦略

メンバーシップ型からジョブ型に社会が移行するとしても、怖がる必要はない。人に仕事が与えられていた社会が、仕事に人が当てられる社会に変わるだけのことだからである。今までは活躍するかしないかわからない新卒学生を採用し、無理やり仕事を与えて育て…

「メンバーシップ型雇用」の行き詰まり

最近、メンバーシップ型雇用からジョブ型雇用に日本社会が移行してきているようであるが、しっかり目の前の仕事をして自分を磨いている限り、変化を恐れる必要はない。このメンバーシップ型とジョブ型の違いをうまく表現する日本語に、「就社型」と「就職型…

転職市場のリクルーターは人生の伴走者

人材紹介会社の活動は1990年代後半から徐々に活発になってきたと思われる。実際に登録すると、想定される転職後の年収が提示されるサービスがあったと記憶する。当然、人材紹介会社としては伝統的な日本企業にしがみつく優秀な人材に転職を促し、自分たちの…

他者と競争しない「ニッチ(居場所)」を探す

グローバルニッチトップ(global niche top)はビジネスの世界でもあまり普及していない概念であるが、これからの事業モデルを考えるうえで重要だと思われる。もともとは、ドイツの経営学者でコンサルタントのハーマン・サイモンの『隠れたチャンピオン(hid…

論文投稿やセミナー講師は副業ではない

スペシャリストとしてある分野に精通してくると業界誌に論文を投稿したり、セミナー講師を依頼されたりする機会があるかもしれない。その場合、原稿料や講師料という名目で報酬を得ることがある。会社によって異なるであろうが、就業規則に副業や兼業を規制…

労働者に有利な日本の労働法を徹底活用する

労働法の専門家である、大内伸哉氏が、『会社員が消える』(文春新書、2019年)という刺激的なタイトルの本を出している。そして、これからはプロ人材あるいはスペシャリスト人材にならなければいけないことが提言されている。今後、AIやロボットが導入され…

在宅勤務は国際業務の生産性を上げる

在宅勤務のメリットは時差を克服することだといえる。今まで、日本時間の朝9時から夕方5時までの時間帯でしか国際電話ができなかったと考えると、大きな制限といえる。おそらく、夜遅くまでオフィスに残る、あるいは朝早く出社するなど工夫をしていたと思う…

コロナ禍は労働者が幸せを追求するチャンス

布留川正博『奴隷船の世界史』(岩波新書、2019年)によると、奴隷船の船長は、奴隷の年齢や肌の色つや価格などを慎重に吟味し、折り合わない場合は取引を拒否した。奴隷の数が増えると奴隷には番号が付けられ、航海日誌にはその特徴が記される。また、奴隷…

幸運を期待しつつニッチ分野を見つけるには

自分の専門とするニッチ分野はどのように選んだらよいのだろうか。基本的に自分が情熱を感じる分野で、学びが心地よいと感じることが望ましい。長く継続学習できるためには好きな分野でなければ続かない。いくつか自分でワクワク感を感じられる分野が見えて…

日本の名刺は専門家を育てるつもりがないことの表明

これから、ジョブ型労働市場になると社会人一人ひとりは、自分は何ができるのか、何が専門なのかレッテルを貼ることになる。みんなそのレッテルをもとに労働市場で仕事を探し、会社はそのレッテルをみながら人材を採用する。すでに、リンクト・イン(LinkedI…

職務給は専門家になるインセンティブ

国際競争にさらされる昨今、これ以上メンバーシップ型を維持するのは、日本企業にとってコストの面でも競争力強化の点でも無理があり、今後はジョブ型に変化していくことになる。なぜなら、少子高齢化で労働人口が増えないなかで、あらゆる年代の層で男女問…

メンバーシップ型からジョブ型へ

濱口佳一郎『若者と労働者』(中公新書ラクレ、2013年)によると、日本型労働市場を「メンバーシップ型」と呼び、欧米型労働市場を「ジョブ型」と呼んでいる。濱口氏の作った造語であるが、双方の労働市場の特徴をよく表している。 日本は「就職」ではなく「…

会社への従属から業界への帰属へ

たとえば、社会人にとって博士号への挑戦は、たとえ学位が取れようと取れまいと、多くの人にとって価値のある取り組みになる。何十年も実務経験を積んできた内容を理論的・体系的に分析し整理することで、その後の業務に大きな意義を与えてくれる。たとえば…