経営管理修士号、すなわちMBAについて批判的な本はあるもののそれほど多くはありません。そこでめずらしく批判的にMBAを評価している本があったのでご紹介しておきます。ご自身が経営大学院の教員も経験された、遠藤功氏が『結論を言おう、日本人にMBAはいらない』（角川新書、2016年）で、辛辣な次の二点の指摘をみてみましょう。
① 日本企業はMBAの価値を認めていない
② 日本のMBAの質が低すぎる
①は、たしかにそうかもしれません。それは、日本企業の人事制度のおかげで、わが国においてMBA教育の必要性が明確に存在するとはいえない点にあると思います。
たとえば、ビジネススクールで学べる主な科目は、経営戦略、マーケティング、会計、ファイナンス、人的資源管理などがあります。しかし、日本企業であれば、経営戦略は経営企画部、マーケティングは営業部、会計は経理部、ファイナンスは財務部、人的資源管理は人事部などで身につくスキルです。
そして、日本企業の多くは人事異動でこれらの部署を経験する機会を与えてくれます。人によっては一通りすべての部署を経験した、などという人もいるかもしれませ。そのような人にとってはビジネススクールに行く意味が薄れるでしょう。
それでは、なぜ、アメリカではビジネススクールが必要なのか。その理由は私が外資系企業で働いた時に、海外の同僚をみて感じたことに見出せるかもしれません。すなわち、彼らがみなスペシャリストで、自分の専門領域における経験しかできていないという点です。いわゆる、多くの人材が「職人」なわけです。ですから会社の経営全体まで見ることができない。
おもしろいことに、アメリカ系の企業の職場では、各人のデスクがパーテーションで仕切られて、同僚が何をしているのかわからないことが多いようです。日本のようにデスクの島があり、みんなで仲良くという雰囲気がありません。とても象徴的ですが、アメリカでは職人であるために経営管理の知識や技術が不足し、それを補う意味でもMBAの必要性はあるということです。
②に関しては、日本とアメリカの高等教育の違いがあるので、私は当てはまらないと思っています。アメリカは学部教育で教養教育、すなわちリベラルアーツ教育があり、その次の専門職大学院があります。研究大学院もありますが、専門職大学院の伝統があります。
一方、日本では戦前からヨーロッパの高等教育を取り入れ、戦後にアメリカ型の教育制度も取り入れています。よって、ヨーロッパ型の学部教育の上にアメリカ型のプロフェショナル・スクールを乗せたことになります。日本の大学では学部レベルですでに専門教育が始まっておりアメリカとは違います。そして、アメリカ型の専門職大学院と従来型の研究大学院の二本立てになり、明らかに大学院教育に混乱が生じています。
これは文部科学省のミスリードだったと思うのですが、何でもアメリカを見習えばよいというものではありません。経営大学院や法科大学院、教員養成大学院が今一つ成果を出せていない点で結論が出ています。そういう意味ではMBAの質が低すぎるというよりは、アメリカの制度を模倣したために混乱が生じているというのが私の感想です。
