スペシャリストのすすめ

自分だけの生態学的ニッチで生きる

ワクチン後遺症の情報は私の錯覚か

私自身、政治団体の参政党員ではないが、参政党のメルマガで赤尾由美氏の記事が送られてきた。赤尾氏は、アカオアルミ株式会社の取締役である。会社の従業員数は約200名で、東京都練馬区に本社が所在している。彼女の記事のタイトルは「それでも3回目打ちますか?」である。そうコロナワクチンの話。

ワクチン接種が開始されたときに、彼女は経営者として従業員に、しっかり考えて慎重に判断するように促したそうである。また、著名な研究者を会社に呼んで講演会までしてもらった。よって、この会社においては同調圧力は皆無であったであろう。しかし、約8割の従業員は2回接種したとのこと。このような会社でさえ8割ということであれば、通常の日本企業であれば9割に達するところも多いのかもしれない。

日本企業の対応もいろいろなようであるが、人事部が人権侵害にならないように、管理職に注意喚起をしながら慎重に対応している企業もあれば、上席者がしばしば接種したか確認する組織もあるようである。大学においても積極的に推奨することもなく、慎重に対応している大学もあれば、比較的に強く推奨しているところもある。組織によって対応に濃淡があるのは事実なようだ。

このような社会の状況であるが、「任意接種」ということがはっきりと明示されていながら、なぜこれほど多くの人が予防接種をしているのであろうか。自分の周囲でも接種者は多いが、接種していない人は、どちらかというと独立した自営業者が多いように思われる。おそらく、「サラリーマン」には、自分で考え自分で調べるという癖がなく、組織の雰囲気や社会の流れに乗ることが大切と考える傾向があるからだと思われる。もちろん、徹底的に調べて接種するという決断をしている人もいるであろう。ただ、どれだけの人がリスクを自分で調べて認識し、判断しているかは疑問である。

そして、前述の赤尾氏の会社では、接種後2週間目で心筋梗塞で救急手術をして一命をとりとめた人がいるという。また、赤尾氏の甥っ子の高校二年同級生が心不全で亡くなっているそうである。もちろん因果関係はわからない。考えてみると、私の周りでも接種後に脳梗塞で救急車で運ばれた事例を二つ知っている。また、突発性難聴のケースもある。医師は「無責任なことはいえないが、ワクチンを打ってから突発性難聴になる人が多いだよね」と漏らしたという。また、高齢の親戚ではあるが、接種の3日後に意識不明になり、入院して3週間後に亡くなったケースがある。

しかし、いずれのケースも因果関係は不明となっている。どのような状況があれば、因果関係ありとされるのであろうか。30年以上前に研究した、製造物責任法(product liability law)では、欠陥と損害との間に事実的因果関係(cause in fact)が存在することが必要と学んだ。「あれなければこれなし(but for; sine qua non)」と呼ばれる基準で判断するが、ワクチンに欠陥がなければ、損害が発生しなかったという基準で、欠陥と損害との間の事実的因果関係を認定する。この基準で評価した場合、これまでの事例は本当に因果関係不明で処理されてよいのであろうか。

製薬業界における製造物責任訴訟は極めて難しい。欠陥や因果関係の立証は至難の業である。私の父は40代前半でガンの放射線治療をした。その15年後くらいから足が不自由になりだした。筋萎縮ということで徐々に症状も悪化し障害者手帳も持っていた。82歳で亡くなるまで約25年間にわたり不自由な足と付き合った。そして、父が2011年の福島原発事故のニュースに接したときに、突然、自分の筋萎縮と過去の放射線治療に因果関係があるのではないかと思いつき、主治医に訊いてみた。もちろん、答えは「わからない」である。因果関係不明。

今、同じようなことが予防接種の副作用被害で起きていることはないだろうか。私がワクチンに懐疑的だから、そんな情報が集まるのかとも思える。あるいは、そのような情報を意図的に取りに行っているのか。そうかもしれない。目の前の多くの情報を取捨選択して、自分で取り込んでいることはある。しかし、自分の錯覚というには、無理がある客観的な現場の情報も存在している。

在宅医療で著名だった長尾和宏医師は、リンクのブログのとおり、今はワクチン後遺症治療で忙しい。

ゼロ兵庫の陰でとんでもないことが・・・|Dr.和の町医者日記 (drnagao.com)

「北海道有志医師の会」の14名の医師がコロナワクチン接種の即時中止を求めて声をあげた。14名の医師が幻想をみているとは思えない。現場の事実に基づいたアクションであろう。

コロナ政策変更のチラシ最終確定版(20211205) (honbetsu-cl.com)

どう考えても、私個人の錯覚や偏った情報収集ということではない気がする。ビジネスマンの経験と直感からすると、このようなときは大手メディアよりも「現場」の情報に真実があると思った方がよいと思う。