スペシャリストのすすめ

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地球温暖化説に煽られず踏みとどまる

私たち人間の活動が地球温暖化を引き起こしているのかどうかは検証が難しいテーマです。科学者でさえその答えを見出すことは難しいのですが、はっきりと人類の経済活動等によって排出される炭酸ガス地球温暖化の影響であると断言する人もいます。それは、気候変動に関する政府間パネル(Intergovermental Panel on Climate Chage、以下「IPCC」)に参加している2,500名の専門家です。

しかし、この専門家たちが主張していることは本当に正しいのでしょうか。IPCCの第1次報告書が出たのが1990年で二酸化炭素による地球温暖化を警告しはじめてから30年以上経過しました。しかし、実際に温暖化が起こったのは7年から8年に過ぎず、その後の世界の平均気温は頭打ちになっています。

以前、二酸化炭素による温暖化の誤りを見抜いて、温暖化商人の暗躍に警鐘を鳴らしていた、オーロラ研究の第一人者の赤祖父俊一氏の見解をご紹介しました。

誤った地球温暖化論に切り込む一人の研究者 - スペシャリストのすすめ (specialistbiz.jp)

地球温暖化と炭酸ガス排出に相関はない - スペシャリストのすすめ (specialistbiz.jp)

そして、赤祖父氏のような誠実な科学者は一人ではなく、多くの科学者が現在、声高に主張されている地球温暖化説に異を唱えています。

金属物理学が専門の深井有博士も、地球温暖化説に懐疑的です。深井有『地球はもう温暖化していない』(平凡社新書、2015年)によると、わが国でも毎年数十兆円の税金が温暖化対策に使われているが、IPCCの報告書を読むと辻褄が合わなかったり、意図的に国連主導の大義のために結論が導き出されていることが分かり、この温暖化防止キャンペーンに疑問を抱きます。

人間活動による二酸化炭素の排出が温暖化をもたらす可能性は20世紀後半には認識されていましたが、1995年に出されたIPCCの第2次報告書で、将来の地球にとって深刻な脅威であるということが指摘され、それ以来、世界を巻き込んで巨費が対策に投じられてきました。ところが、世界的にみると日本以外の他の国では比較的冷静で、温暖化の科学的根拠に疑問を持ちはじめている傾向があります。

深井氏によると、その理由は簡単であるといいます。1998年以来、二酸化炭素の排出量が増え続けているのに、気温の上昇は頭打ちになっているからです。そこで、2014年に出されたIPCCの第5次報告書も、この事実について触れざるを得なくなり、何らかの理由で温暖化が一休みしているという言い訳をします。

実際には、世界の気温は過去100年に波を打ちながら上昇し、1998年からは頭打ちになっています。気温が上昇したのは100年のうち半分しかありません。ICPPは大気大循環モデルの枠組みでスーパーコンピューターによる予測を行っていますが、彼らの気温上昇の予測に対して、1998年以降の現実の気温は横ばいであり、彼らの予測と現実との乖離はますます大きくなっています。

ところが、ICPPの第5次報告書では、これらの事実は明記されていません。それにもかかわらず、2007年の第4次報告書以上に地球温暖化が人為的要因であることが強調されています。深井氏は科学者の視点で、1998年以来の矛盾を説明できない人たちが、これから先の50年あるいは100年を予測することにほとんど意味がないといいます。一方、報告書の要約しか読んでいない政策決定者やマスコミは、物事の本質を見抜けずに、相変わらず温暖化防止キャンペーンに注力することになります。

私たちは科学者や専門家に弱い傾向があります。直近では、パンデミックにおいて、対策をしなければ40万人が死亡するという説がありましたが、結果をみればあまりもナンセンスで明らかな間違いでした。でも専門家がいうなら、ということで多くの人はその説に従ったのでしょう。しかもその後、その説に関して検証がされることも追及されることもありません。

特に日本は科学的根拠を探求するという姿勢が弱いのは事実だと思います。そこが良いところでもあるのですが、容易に煽られて、意図的な理論に誘導されてしまいます。私たち一人ひとりは、通説として正しいといわれる解釈に対して、徹底的に疑ってみるという姿勢も大切だと思います。検証力を磨いて温暖化商人のカモにならないことが必要だと思いました。深井氏の研究については、別途詳細をご紹介したいと思います。