インターネットやテレビで目にする情報や映像は真実か、という問いに対して、疑う姿勢を持つ必要はある。今まで多くの人は情報受信者で情報発信者ではなかった。一方で、今は誰でも情報発信者になれる時代である。情報発信者になってみて気がつくことは、結論ありきで情報は作ることができるということ。
たとえば、スウェーデンのグレタ・トゥーンベリが活動を通して環境問題を声高に主張し始めていることをメディアは流す。なぜ、一人の少女があそこまで世界中で注目を浴びているのか、仕掛け人がいない限り、あのようなセンセーショナルな報道にはならないのではないか。リンクの記事によると、彼女の父方の家系には、スヴァンテ・アレニウスという1903年にノーベル化学賞を受賞した科学者がおり、彼は二酸化炭素による温室効果によって気温が上昇していることを主張しており、優生学協会の創設メンバーでもあるという。よって、グレタさんは環境問題にとって象徴的な人として選ばれたのかもしれない。
そして、環境ビジネスで儲けるためには、「脅し」による人々の行動変容が必要になる。よって、メディアは科学的に証明することが困難な、地球温暖化説を使ってあおることになる。最近、環境問題に関するニュースが増えているが、これからますます人々にプレッシャーを与えるであろう。
環境経営が専門の國部克彦教授も「気候変動の罠（３）巧妙すぎる地球温暖化説」（2021年10月20日）で地球温暖化説は「脅し」として非常に巧妙な手口であるという。
気候変動の罠（３）巧妙すぎる地球温暖化説｜國部克彦｜note
なぜなら、①結果が超長期の未来にならないと分からないので、すぐに批判できない構造になっている、②地球温暖化が生じても、生じなくても、どちらでも説明できる、という。つまり、あまりにも遠い未来の話で、反論したくても科学的な証拠を提示できないし、将来、結果が温暖化であれば、対策が不足していたという説明が可能で、温暖化を抑制できれば、対策が功を奏したと説明できるという構図になっていることが指摘される。
そして、リンクの非営利の報道機関 Project Veritas "PART 1: CNN Director ADMITS Network Engaged in ‘Propaganda’ to Remove Trump from Presidency" 13th April, 2021 によると、CNNのディレクターも次は気候変動で徹底的にあおるという。気候変動に関する映像を流し続ける。これは長続きする利用価値のあるテーマだと。
環境ビジネスとマスメディアは戦略的に連携しているともいえる。次の展開としてあり得そうな話であるが、私たち一人ひとりはメディアの意図に翻弄されない直観力を鍛える必要を感じる。
最後にオーストラリア在住の方からご教示いただいた動画「【緊急SOS】拡散希望 オーストラリアの活動家モニカ・スミットからの懇願メッセージ」（2021年10月4日）がある。YouTubeだったが削除されそうな内容なので、別のプラットフォームの同じ動画にした。ジャーナリストで活動家のモニカ・スミット氏の呼びかけである。このような現地の実態は日本で報道されない。
【緊急SOS】拡散希望 オーストラリアの活動家モニカ・スミットからの懇願メッセージ - ニコニコ動画 (nicovideo.jp)
気づかないうちにオーストラリアに選択肢のない社会すなわち全体主義が浸透していた。国の成り立ち、歴史あるいは法体系も異なるので、同じことがすぐに日本で起こるとは思わないが、私たちが日々見せられている映像や情報に対して、真実なのかという問いは大切であると同時に、見せられていない、すなわち隠された情報にこそ、真実があるかもしれないという問いも重要であると思った。
