「男性性」から「女性性」の時代へ

このブログをはじめてもうすぐ1年になる。とくに広告収入を得る目的もなく、書籍の下書きとしてはじめたものなので、ブログへのアクセスが増えても増えなくても、それほど気にならない。ただ、多くの人がどのようなテーマに興味があるのかを知ることができるし、自分の文章が人目にさらされるのは緊張感があってよい。自分の中で規範意識も働き、それなりに表現も謙抑的になる。

ちなみに、本ブログのアクセス数など、平均すると一日20件くらいではないだろうか。100件を超えた日はないと思う。その程度のブログなので、一般化しても意味がないかもしれないが、もっともアクセスの多いのはグーグルの検索からで、テーマは「博士論文」に関するものが多い。なんだか意外ではあるが、ニッチなテーマで検索すると本ブログがヒットするのかもしれない。ここから得られる示唆は、競争を回避するには、ニッチな分野を狙うのが効率的であるという仮説である。

一方、あることがきっかけになり、アメーバーブログで『見えない世界を知る』を1か月前からはじめた。

見えない世界を知る (ameblo.jp)

 明らかに、本ブログの『スペシャリストのすすめ』よりも軽い内容で、気負いがない。そもそも事前に調べたり、文献で確認したりもないので、かなりいい加減といえる。文体も『見えない世界を知る』は、「ですます調」にして、本ブログの「である調」は採用していない。たしかに気分は変わるし軽い。内容も飛んでいるものが多いかもしれない。

また、1ヶ月経過して気がついたことは、スピリチャルな世界では多くの女性が活躍しており、どうも巨大な市場が存在しているのではないかという仮説である。これからは「男性性」から「女性性」優位の時代になるというのを聞いたことがある。いわゆる「女性らしさ」の時代である。たしかに、金儲けや権力、名誉など気にしない女性は多そうだし、次の世代に命をつなぐという意味でも女性性の時代かもしれない。地球環境に優しいことをとか、すべての人に良質な教育をとか、あるいは、貧困をなくして世界の人の幸せをとかの発想は、より女性のほうが強くもっているのではないだろうか。

はたして、本ブログと『見えない世界を知る』では、どちらが発展するだろうか。私は双方を行ったり来たりしながら、どちらも楽しみたいと思う。自分の中にある男性性と女性性のバランスをとる活動としてはいいのではないだろうか。どちらも楽しいし、書きたいことも出てくる。苦痛になったら休めばいいし、また意欲がわくときに書けばよい。

この１年で本ブログから『一市民の「コロナ終息宣言」』（アメージング出版、2021年）が出版された。次は『労働者からスペシャリストへ』を出したいと思う。出版社とはこれから交渉である。その次の第3弾は『リモート博士（法学）』でどうだろう。学位を取ってからの話であるが。本ブログから年に一本ずつ書籍化できるのであれば、それは自分にとって価値あるブログになる。ブログのこんな利用法があることはやってみて気がついた。やはりなんでも「やってみなはれ」ということだろうか。

自律した個人は存在しない前提のコロナ対策

先日、シンガポール在住の知人と東京でランチをした。彼の話によると、日本は入国してしまえば、自主隔離２週間であろうが、そのあと当局が追跡調査することはないので、気楽でよいという。そして、どうせリモートの仕事になるので、しばらくは日本に滞在する予定だと。

一方、シンガポールは入国後、２週間の自宅隔離者の腕に追跡端末を装着させられるそうで、ほとんど囚人と同じであると話していた。しかも、ときどきビデオ電話がかかってくるので、本当に自由がなく煩わしいし嫌であるとのこと。

監視社会シンガポールと日本を比較すれば、明らかに日本のほうが望ましい社会のように思えるが、多くの日本人は監視社会を実感をもって想像することができないのだと思う。その証拠に、今回のコロナ対応において、政府よりもむしろ大衆がより強力な緊急事態宣言を望んでいた節があると指摘されている（江藤祥平「匿名と権力－感染症と憲法」法律時報92巻9号）。

憲法の観点からすると、これは非常に逆説的で、本来は国家権力から国民を守る、自由と権利を保障するのが憲法であるにもかかわらず、国民の側から強制力をもって管理を強化すべきという空気が支配した。大林啓吾編『感染症と憲法』（青林書院、2021年）によると、多数派と少数派という点に着目すれば、規制を望む世論としての多数派による、自粛に応じなかった一部の人である少数派の権利制約という構図となり、立憲主義の発想になじむようにみえるが、国家と国民という対置からすれば、多数派が国家に規制権限の発動を求める姿は立憲主義の目指しているものとは異なるという。

そして、ヨーロッパの多くの国やアメリカの多くの州では、強権的なロックダウンを行い、私権を大きく制約をしたわけであるが、そこには強い意思と自律した個人が想定されているという。また、その対極に位置するスウェーデンも自律した意思決定ができる個人を想定した放任型の政策がとられている。そこには、自由を保障するが、自分で判断して、自分で決断する必要性があることになる。

これらの国に比べて日本は自粛要請という穏やかで曖昧な方法が採用されており、一見、個を尊重した政策にみえるが、実は「場を読む」あるいは「空気を読む」ような国民性に依拠しつつ、全体がある一定の方向に向かうように誘導する方針がとられたともいえる。よって、自律した個人は想定していないのだとする。

そして、私人間でトラブルが起きると、とくに政府は傍観するだけで、それに対して指針を示したり、メッセージを発信することもない。何となく雰囲気を醸成するだけで、マスクもワクチンも任意であるという強いメッセージを出すことはない。しかも職場接種だとか大学での接種という話も出ている。まともな判断力のある組織であれば、ワクチンは任意接種であり強制するものではない、という強いメッセージを出すであろうが、それがないあるいは弱い組織だと、場の雰囲気から強制であるという圧力がかかることになる。これが日本的なやり方なのかもしれないが、非常に怠慢で責任回避型の卑怯な手段だともいえる。

その点、ヨーロッパでもアメリカでも、行き過ぎた強制には、多くの行政訴訟が提起されている。日本はあるレストラン・チェーンが自治体を訴えた事案が発生したが、かなりめずらしい事例として受け止められているのではないだろうか。しかし、力強い個人が存在するヨーロッパやアメリカでは当然のことである。

私は、なぜ憲法9条で激論を交わす憲法学者が、このような議論で沈黙を守っているのか不思議に思っていたが、どうも専門誌などではかなりの論文数が掲載されていたようである。前出の法律時報92巻9号も2020年8月出版なので、その前から議論があったということである。

残念ながら一般の国民レベルには議論が耳に入ってきていないが、もっとマスメディアが取り上げるとよい議論だと思った。少なくとも本日の感染者数○○○名などという意味のない情報よりもはるかに国民に冷静な思考を促す素材になると思う。今ここで議論を深めて踏みとどまることが必要で、自治体の首長の発言で聞き飽きた感はあるが、これが「本当の正念場」なのではないだろうか。

「破局論」を前提としたワクチン接種か

アメリカでは1976年の豚インフルエンザの流行に対して、全国民への予防接種という政策をとり、多くの副反応を起こしてしまった。しかし、結局は豚インフルエンザの流行は起きなかったということがあった。起きてしまえば取り返しのつかないことになる、という思考は、フランスの社会学者ジャン＝ピエール・デュピュイによると「破局論」というそうである。

「起きてしまえば取り返しがつかないことになる」という考えは、「しないよりはした方がよい」という結論になる。冷静な統計的分析の結果、確率的に低いはずなのに、十分起こり得るという幻想に考えをシフトさせる。

リチャード・E・ニュースタット＝ハーヴェイ・V・ファインバーグ『豚インフルエンザ事件と政策決断』（時事通信社、2009年）によると、当初アメリカの疫病予防管理センター（以下「CDC」）は、委員会を開いたときに、パンデミックの可能性は2～20％であると考えていたそうである。しかし、大統領に報告書があがる段階では、ほとんど確実にパンデミックが起こる内容に変わっていた。

もし、ワクチンを製造しながらも全国民に接種せず、備蓄を選択した場合、CDCが何も対策をとらなかったという評価に代わってしまう。なぜ、予防接種を勧告しなかったと批判されることになる。この批判を恐れたCDCの委員は、予防接種をするという判断をしてしまった。その結果、ワクチンの副反応で大きな被害を出してしまった。

この破局論を目の前にしたとき、どのように判断すべきなのだろうか。CDCの委員の一人は、次のように述べる。

「私は、一般論として、ヒトの体のからだの中に異物を入れることには慎重であるべきと考えています。それは常に正しいはずです。2億人ものからだでそれをやろうちしている場合には特にそうです。接種の必要性は控えめに見積もるべきです。もし、必要性がなければやらないことです。」

私には当然の意見のように聞こえるが、今の日本はそうではない、破局論に突き進んでいるように思える。コロナによる20歳未満の死亡例はない。ワクチンによる20歳未満の死亡例が出ないことを祈るしかない。

厚生労働省の2021年6月9日時点の報告書によると、ワクチン接種後の死亡例が139件である。すべて「因果関係が評価できない」という報告になっている。139体の司法解剖などしているのだろうか。本来は「評価していない」が正しい表現ではないのだろうか。多くは因果関係なしで処理されるのであろう。

陰謀説に対してとり得る心的態度

アメリカの情報公開法に基づき、感染症対策のトップである、ファウチ博士の866頁もの電子メールが公開され、いろいろな憶測が飛び交っている。武漢の研究所に関係がある人物とのいくつかの電子メールは、2021年6月1日のワシントン・ポスト紙で読むことができる（The Washington Post Anthony, Fauci’s pandemic emails: ‘All is well despite some crazy people in this world’ June 1, 2021）。

陰謀説も再燃し、コロナウイルスが生物兵器であるとか、自然由来ではなく人為的に作らたものであるとか、様々な見解もではじめている。一方で、CNNでのインタビューでは、ファウチ博士が「ばかげている」「どうにでも解釈できる」と反論している。

このように陰謀説とそれを否定する立場に対して、私たちはどのような心的態度を取れるであろうか。どんなに情報を追いかけて、真実らしき証拠を掴んだとしても、それは「真実らしい」の域を出ない。複数の情報源を探し、客観的に分析しようとしても、結局、結論にたどり着けない。

ワクチンに関しても、絶対に危険であるという意見もあれば、問題ないという意見もある。この見解に関しても、いくら証拠を掴もうとしても、真実らしき情報にたどり着くことは可能であるが、「真実」であるかは結局わからない。

このような状況で、私たちがとり得る心的態度は、自分に悪影響がないのであれば、放っておくことではないだろうか。私はワクチンの接種の予定はないし、子どもたちにも接種させるつもりはない。ワクチン開発に5年から10年必要といわれているものを1年で開発したわけで、それは問題がないわけがないという直感に従う予定である。よって、陰謀説が正しくても間違っていても、私には関係ないという立場でいられる。科学リテラシーがないといわれても、千年後、二千年後の科学からみれば、今の科学は小学校の理科の実験程度であろう。よって平気である。

仮に陰謀説が真実だとしても、しょせん人間の陰謀は、どこかで軌道修正させられる。ビジネスの世界で事業計画を作成し、そのとおりに現実が進まないのと一緒で、人間がやっている限り、どこかで修正が必要になる。よって、陰謀が背後にあったとしても、人類にとってちょうどよい具合に計画は頓挫する、あるいは修正を余儀なくされると考えておけば気楽ではないだろうか。

マスメディアは、ワクチン接種が当然という風潮もある、ワクチン・パスポートの話もある、小学生にワクチン接種を推奨する自治体もでてきた。何とも暗い気持ちになるが、少なくとも自分は接種しないと決めておけば、それでよいではないか。仮に子どもたちが自分の判断でワクチンを受けたいといった場合は、自分なりに最大限努力して思いとどまらせると思うが、残念ながら自分の直感は自分にしか使えないということであろう。

日本の労働市場に長期インターンシップを

神戸大学の学部と大学院の労働法合同ゼミでお話をさせていただく機会を得た。おそらく、学生以上に自分が多くの学びを得た。なぜ日本で長期インターンシップが根付かないのか、少し課題がみえてきた。今のところの結論は、日本の教育制度が変わらない限り、日本の企業社会で長期インターンシップ制度は導入できないということである。

アメリカでは職業体験をインターンシップ（internship）といい、フランスではスタージュ（stage）などという。学生が特定の企業において6か月とか１年働き経験を積む制度で、無給のケースが多いが、稀に有給の場合もある。

しかし、このインターンシップであるが、日本でほとんど定着していない。日本におけるインターンシップは、学生が複数の企業を「覗く」程度の「社会科見学」と化しており、アメリカやフランスにおける職業体験とはかなり趣を異にする。

合同ゼミの前にアメリカの事情に詳しい人に聞いてみたところ、アメリカの大学生は、自分の考えに従って単位をとり、どの時間帯でどの授業を受けるかも自由で、卒業時期も自分で決められるということ。卒業のタイミングが３回あるので全員が３月に卒業するという状況にはない。考えてみる小学生でもないのに、同級生が同じ入学式と卒業式に参加するというのも、だいの大人として恥ずかしい気もする。

そして、学生の属性も多様で、フルタイムもいればパートタイムもおり、単位をとれるだけとって２年で卒業する人もいれば、日本のように４年で卒業の人もいる。また、しばらく休学して復学する人もいれば、年齢層もバラバラなので、本当に多様な人が学んでいる。このような環境があるので、長期インターンシップも学びと一つとして自然に受け入れられているそうである。

次にフランスのスタージュを確認してみた。いろいろなパターンがあるようだが、たとえば、Ａ企業で６か月職業体験をして、Ｂ企業に就職することもあるという。必ずしも、A企業に入社したいから、A企業で職業体験をしているわけではない。もちろん、Ａ企業で職業体験して、そのまま、Ａ企業に就職するということもある。その場合はたまたま双方の意思が合致しただけのことである。よって、特定企業における職業体験が、そのまま当該企業への就職を意図しているものではなく、あくまでも大学のカリキュラムとして職業体験が組み込まれていることになる。学生としては社会経験することが目的で、就職することが目的ではないということだった。そして、学生のスタージュの経験は、企業からも高く評価されている。

たしかに、昨年フランスの知人のお子さんが、日本企業で職業体験をしたいので、私の勤務先でインターンできるか相談を受けたことがある。彼の場合、フランスのグランゼコールという高等専門大学校に通っており、そのグランゼコールの修了の要件として、長期インターンシップが組み込まれていた。ちなみに、グランゼコールは、日本の専門職大学院とは次元の異なる、エリート養成の高等教育機関で、そのような教育機関ではインターンシップは必須になっている。

ここで、日本に長期インターンシップ制度を導入するための要件を提示してみたいと思う。①卒業時期を年に複数回設けて、学生の学びに柔軟性を確保する、②長期インターンシップを大学の単位として認める、③企業側はそれなりの負荷がかかるので、学生の勤務は午前のみとか午後のみにする、あるいは週３日や４日勤務としてとして週休４日制あるいは週休３日制を先取りしてみる。このような柔軟な制度設計であれば十分成り立つような気がした。

重要なポイントは、学生が就職することを目的としてインターンシップをとらえるのではなく、あくまでも良質な社会経験を得るという姿勢で挑むこと。企業側は、優秀な人材を囲い込むのではなく、社会に人材を供給するという姿勢で学生を受け入れることが重要だと思われる。

企業側にしてみると慈善活動やボランティアではないという反論があるかもしれない。しかし、長期インターンシップ制度を通じて多くの優秀な人材を社会に輩出できる企業には、多くの優秀な人材が集まってくるはずである。仮にA企業でインターンを経験し、B企業に就職してしまった優秀な人材も、B企業で行き詰れば、A企業に戻ってくるであろう。

何となく、日本の労働市場を揺さぶるような、長期インターンシップ・プログラムの開発に興味が出てきた。なにか企業と大学で産学共同プロジェクトができないだろうか。日本の労働市場に多様性をもたらす取り組みは次世代の労働者にとって間違いなく価値があることだと思った。

自分の判断に役立つ情報はコロナ後か前か

コロナの混乱の状況を冷静に判断するにはどうしたらよいのだろうか。先日出版した『一市民の「コロナ終息宣言」』（アメージング出版、2021年）では、いろいろな文献を参照させていただいたが、今振り返ってもコロナ後よりもコロナ前の文献のほうが学びが多かったことに気がついた。

なぜかを考えてみたが、コロナ前であれば、おそらく著者が冷静な記述を心がけているということ、純粋に学問的な探求心より書かれていること、読者をどちらか決まった方向に誘導する意図がないこと等のために、理論的にも実利的にも役立つ内容が書かれているのではないだろうか。

一方、コロナ後の文献は、たとえば、ロックダウン賛成あるいは反対の立場、ワクチン推奨派あるいは否定派の立場、マスク肯定派あるいは否定派の立場、それぞれポジションを定めてから記述を開始しているので、どこか神学論争的な様相を呈してしう。もちろん、自分自身もしかりである。

その結果、自分で見出した答えは、できるだけコロナ前の情報を丁寧に調べてみるということである。新型であろうがウイリスであることに変わりはない。基本がわかれば応用が効く。新型コロナが突拍子もなく特別なものだ、などという確証はない。よって、コロナ前の情報でも十分対処方法は見いだせるのかもしれない。

もちろん、過去の研究や事例は通用せず、激烈な新型コロナは存在するという主張もある。しかし、存在することの証明よりも存在しないことの証明のほうが難度が高いと聞いたことがある。消極的事実の証明といい「証拠がないことは、ないことの証明にならない（absence of evidence is not evdence of absence）」そうなので、不存在の証明は困難を極めざるを得ない。よって、不存在を証明することは圧倒的に劣勢であることは仕方ないということを承知のうえで、コロナ前の文献を丹念に調べることでもよいと思う。割り切りも含めて。そして、自分の拠り所をみつけて日々の意思決定に役立てていけばよいのではないだろうか。

本日発売『一市民の「コロナ終息宣言」』

ユニークな出版社のおかげで『一市民の「コロナ終息宣言」』（アメージング出版、2021年）を出版する機会をいただいた。

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はしがきの一部より

「本書を執筆しようと思ったきっかけは、自分の3人の子どもたちとの新型コロナウイルスに関する対話から出てきた疑問からであった。3人とも地元の学校に通い、普通の子どもと同じ教育を受けて、同じように遊んでいる。その3人に対してコロナ禍に関する自分の見解を述べると、自分自身の考えが相当ズレているのだと思い知らされた。

学校では知識を学べるが知恵は得られない。本当はおかしいと思っても、その違和感がどこからくるのか探求するようなことはない。教育者がある決められた事実を子どもたちに知識として暗記させることが教育になる。もし、批判的精神や問題提起、課題設定などを学ばせたら、今度は大人の側に不都合が生じるから、そのような教育はしない。親も多くの場合、自分達がいいと思う人生を、子どもにも歩ませたいと思うので、余計なことを教えることは躊躇する。真実を探求する知恵の重要さを教える教育は大人にとって脅威になる。よって、今までの教育は子どもに知恵を授けることなく、大人にとって不都合のない知識を教えることになる。

翻って今の私たち大人の状況はどうであろうか。専門家という権威がいうこと、マスメディアが流す情報、政治家が打ち出す施策を丸ごと受け入れているのではないか。そこに批判的精神もなければ、「いや待てよ、何かがおかしいのでは？」という一呼吸がない。当然、今の子どもたちと同じような教育システムの中で生きてきたのでやむを得ない。

結局、子どもも大人もみな受け身で、それほど確かでもない知識を無抵抗に受け入れてしまう。逆説的に日本の教育システムあるいは世界の教育システムは大成功した。教育を提供する側の大勝利である。

このような背景に反対命題ということで、せめて自分の周りと対話できないものかという思いが本書の執筆の端緒となった。」

いずれにしても素人の仮説でしかないし、独り言といわれても仕方がない。そして最後は「見えない世界」へのいざないのようになった。でもコロナに右往左往しないで終息宣言するには、そこに行きつくのかもしれない。しばらく様子をみたいと思う。